地方の中小企業の売上向上、組織活性の両軸でご支援させて頂いている中で、

最近痛感するのは、うまくいっている企業は、経営者が自社を伸ばすために

何をすべきかを的確に理解して施策を打っているということです。

しかしながら、

「経営者の意向が現場に伝わり、効果的な施策を打てているか？」
というとそうでないケースも多くみられます。

経営者から良くお聞きするのは、
セミナーや勉強会で取り入れたいと思ったことを

外部の協力を得て導入しようとするときに、
現場からは「すでにやっています」「できています」という報告が入ることが多い、ということです。

本当に、「やっている」「できている」のであれば、経営者は新しい施策を導入しようとするでしょうか？
ほとんどの場合において、そんなことはまずありません。
このような場合に、よくあるケースは3パターンあります。

【経営者の課題感が現場とズレている場合】
①経営者と現場の担当者、または中間管理職のコミュニケーションが十分行われておらず状況を共有していない。
②現場担当者が、自分の立場を守るために、新しい施策の導入に抵抗を示す。
「①」と「②」の両方の要素がある場合。

上記のいずれかに該当する場合は、組織的に課題を抱えていると言えます。

最も重要なことは、
「中小企業だからこそ、会社がどの方向に向かっているかを社員全員が共有し、
自分の持ち場を理解し、役割を果たすこと。
そして、そこに尽力することで、会社の事業伸長に貢献し、自身の評価も上がる」
という組織としての有り様です。

このポイントがしっかりしていれば、経営者が課題感を持っている点について、
新たな施策を打とうとする場合に、スムーズに施策を実行し、結果を得ることができます。

ご自身の会社で今一度、こういったズレがおきていないかどうか
ご確認されてはいかがでしょうか？