こんにちは。 グローカルの佐藤です。

計3回続けてきた『企業が抱く中途採用課題を解決するには？』ですが、今回が最終回になります。

第一回・第二回の記事はこちら。

https://www.glcl.co.jp/column/adopted-strategy1/

https://www.glcl.co.jp/column/adopted-strategy2/

前回、
『採用活動においての固定概念に疑問を持つ→課題を抽出し課題解決への仮説設定』について述べました。

今回は 『設定した仮説を分析→進化した仮説の立案』

のテーマでお話したいと考えています。

前回立てた仮説は以下の通りです。

①『採用活動をする時期は固定せず、通年で採用活動すべきである』

→なぜならそれは、採用がうまくいっていないから常に求職者と接点を持つ必要があるため。

②『求人媒体へ掛けるコストの一部を自社採用サイト構築へ回すべきである』

→なぜならそれは、求職者は求人媒体上であなたの企業へ応募する前に、必ず企業サイトを閲覧するため、応募を獲得するには企業サイト上に十分な情報を記載する必要がある。 さもなくば、せっかく投じた求人媒体への経費が無駄になるため。

• 利用する採用媒体は通年掲載できる媒体と、時期によって大手求人媒体を使い分ける。

先ず①『採用活動をする時期は固定せず、通年で採用活動すべきである』

に至ったポイントは大きく二つあります。

ポイント⒈通年掲載できる採用媒体で優秀な人材との接点を通年で持つ

ポイント⒉ 離職率が高まる時期、求職者全体と接点を持ち、自社にマッチする人材を採り逃さない

ここで私が主張したいことは、求職者のマーケットは複数存在するということです。

私の見解では【優秀な人材】が存在するマーケットの人材は、

採用媒体に捉われず本質的な企業情報を求めます。

すなわち、この層が辿る応募までの動線は、

自社採用サイトや自身が望む情報量豊富、且つ通年で応募できる媒体からとなります。

一方で、時期や流行りで行動する、

いわゆる【外部的要因で動く人材】が存在するマーケットの人材は、

転職に焦りを感じているはずです（内部的要因による計画的な離職ではないため）。

よって認知度が高い大手求人媒体にとりあえず登録し、

転職活動を開始するという傾向が多いように考えられます。

よって、本来の意味で求職者マーケット全体を網羅するためには

通年で採用活動を行い、 採用媒体を使い分けるべきだ考えます。

• 通年掲載できて、採用サイト並みの情報量が掲載できる媒体を利用する。

次に②『求人媒体へ掛けるコストの一部を自社採用サイト構築へ回すべきである』に至った理由です。

ここでは前提の確認が必要です。

それは自社採用サイトの構築に掛かる費用は決して安いものではないということです。

通常、十分な情報（企業が伝えたい情報ではなく、求職者が求める情報）を担保した採用サイトを作成するには

150万円から300万円掛かるといわれています。

そこで前提として中小企業は『採用媒体の利用』＋『自社採用サイトの構築』の両輪の進行は難しい。とします。

この前提があれば、仮説②の意味が見えてくるかと思います。

②通年掲載できて、採用サイト並みの情報量が掲載できる媒体を利用する。

これまでの媒体は、 掲載期間が終了すると【この記事は掲載期間が終了しました】と表示されるため、

求職者との接点を通年で持つことが出来ませんでした。

又、通年掲載できる媒体は極端に情報量が少なく、

自社採用サイトの建て替えとして機能するものがありませんでした。

この現状を覆す採用媒体は、 すなわち 『通年掲載可能』であって且つ、

『自社採用サイト並みの情報量が担保できる』 （自社サイトにリンクして自社採用サイトとして利用もできる）

このような機能性を持つ媒体を利用すれば、

自社採用サイトとして媒体を利用することが可能となるため、

自社採用サイト作成費を掛けず、採用媒体の利用が可能となります。

第3回にわたり採用戦略の視点から二つの仮説立案をさせて頂きましたが、

各地方の企業様をご訪問させて頂き、現状どの企業様も採用活動には苦労されております。

それは純粋にこれまでの採用手法が変わりつつあるためであり、

苦労されている現状に対し、採用手法を変えなければ「ヒト」を採用きないという背景が、 そこに存在することを述べました。

私たちはそのような状況を打開するために【GLOW】という採用媒体を立ち上げました。

ご興味がある際は是非お問合せください。 ここまでお読み頂き有難う御座いました。