columnコラム

TOP > コラム > 脱!受け身風土!社員が自発的に動く方法とは?

人材育成

脱!受け身風土!社員が自発的に動く方法とは?

グローカルパートナーコンサルタントの鈴木泰大(すずきやすひろ)です。

 

「社員が言われたことしかやらないんだよ。」

 

経営者の方にヒアリングすると、必ずと言っていいほど出てくる組織課題です。

更に原因は何かとお聞きすると「役割が不明確」ということが挙げられます。

つまり何をするかがはっきりしていないので、最低限のことしかしないという認識です。

 

そうだとすれば、経営が期待する役割を明確にすることで、

その通りに働くだろうという発想になるのですが、

本当にそれで言われたこと以外にも、能動的に取り組む社員になるのでしょうか。

 

役割を明確にする最大のメリットは、

社員が自身に求められていることを認識しやすいということです。

デメリットは、自身が求められていると認識したこと以外はしなくなるということです。

役割を明確にすることは、社員には「言われたことをやれ」という強いメッセージと捉えられ、

言われたことだけをすればいいという、受け身の姿勢を助長する可能性が高いのです。

 

ではどうすれば良いかと言うと、役割とともに以下のことを明確に示すことをお勧めします。

目的意識を常に持つよう促す

会社の目的、仕事の目的、自分がここで働く目的です。

これらは日々の迷った時に判断の拠り所となるものであり、

更に働く意欲を向上させるものです。

社員一人一人が自社らしさを意識する

自社らしさは、目的を実現する方法に大きく影響します。

部屋の入口にある花の佇まいは、自社らしさを表現したもので、お客様の感動を呼ぶのか、

このご案内方法でお客様に自社の魅力が伝わっているのか。

 

日々の仕事の中で社員一人ひとりが自社らしさを考え、認識を深めることで、

自社独自のサービスに磨き続けることができます。

そして何より、社員は他社とは違う自社だけの魅力を再確認し、

ここで働いていたいという気持ちを持つことができます。

行動のきっかけとなるキーワードを持つ

目的や自社らしさを日々の行動レベルで表現したものです。

例えば「一味加える」「知っているからしているへ」といった

日々の仕事の場面ではっと気づかされるような言葉です。

多忙な中では目的や自社らしさは頭から抜け落ちてしまいますから、

より日常的に気づけるものがあると良いでしょう。

 

目的を明確にしつつ、役割は柔軟に

目的の実現に向けて、組織が組織として機能するための部署や、個々の立場のやるべきことです。

明確化する際には粒度に注意した方が良いです。

細かくし過ぎてしまうと担当範囲がはっきりしすぎて、

範囲外への柔軟な対応がされなくなります。

 

特に中小企業では、一人何役も担うのが当たり前ですから、粒度は粗く、

目的やらしさの明確化で補う形が丁度良いのです。

まとめ

「言われたことしかしない」ということは、

「言われたこと以外は考える必要がない」状態にしてしまっていることが原因かもしれません。

役割を決めることは、その内容次第で社員を思考停止にさせてしまう可能性があります。

 

お客様のニーズは複雑化し個別化していく中で、役割だけを決めることは危険です。

社員が現場で判断しやすくすることこそが、受け身の風土を変えることにつながるのです。

 

 

具体的に、どのような段階を踏んで決めていったら良いのか、お悩みの企業様へ。

無料相談会を実施しておりますので、お問い合わせフォームよりご希望をお知らせください。

コンサルタントへの依頼を検討されている方へ

当社はこれまで800プロジェクトを超える経営支援を通じ、中小企業ならではの課題を把握し、改善しています。中小企業独自の課題を把握した上で、経営者と同じ目線で議論ができるディスカッションパートナーであること、そして実際の課題解決のため、現場に即した実行力を持つ推進パートナーであることが、グローカルの強みです。

 

中小企業の経営課題解決に強みを持つ当社だからこそ、経営者に寄り添ったご提案と、完全カスタム型の質の高いコンサルティングサービスを、新卒社員の額面給与ほどの金額で提供しています。貴社に合ったサービスメニューや料金プランのご提案も可能です。もちろんご契約いただかなくても構いません。無料相談や3ヶ月のお試し契約プランもございます。まずはこちらからお問い合わせください。

 

鈴木 泰大
この記事を書いた人
鈴木 泰大

早稲田大学教育学部卒。株式会社東急観光入社。教育海外派遣や複数企業を対象とした研修など教育研修事業に従事。組織・人事コンサルタントとして、主に組織活性・人材育成の観点から理念構築や浸透、風土改革、人事制度構築、教育研修を担当。グローカルでは組織活性・人材育成に関わるパッケージ商品開発も担当。これまで、宿泊業、システム開発会社、不動産会社、ビル管理会社、製造業、出版社など100社以上の制度構築に携わる。