「コンサルは胡散臭い」という世間一般のマイナスイメージを少しでも払拭するため、ブラックボックスのように見えるコンサルティング会社の費用・料金について詳らかにする3回シリーズです。

中小企業の経営者がコンサルティング会社への依頼を検討する際に悩むことのひとつに、費用・料金の妥当性がよくわからないということがあるかと思います。得られる対価が明確な商品やサービスと違い、コンサルタント自身に対する報酬として支払うコンサルティング料金は、それが高いのか安いのか、妥当性を判断するのは難しいものです。

このページでは、コンサルティング会社の費用・料金相場への理解を深めていただくため、まずはコンサルティング会社の契約形態についてお伝えします。

コンサルティング会社の契約形態は、主に下記3つに分類されます。

①顧問契約型

中長期的な経営課題を解決するため、毎月決められた金額の報酬を支払い、高い介在価値を発揮してもらう契約形態です。コンサルタントは、月1～2回程度クライアント先を訪問し、経営者とディスカッションを行うだけでなく、それ以外の時間についても、電話やメールでの相談対応、宿題として持ち帰ったタスク対応などを行います。様々な経営課題の中から優先順位を決め、ひとつひとつ改善していく参謀的な役割を果たします。

②プロジェクト型

人事制度の導入や業務改善など、解決したい課題が明確で、それを解決することだけを目的とした契約形態です。依頼内容にもよりますが、およそ半年から1年くらいかけて、ひとつのプロジェクトをこなします。短期集中型であることが多いため、訪問頻度が顧問契約型よりも密になったり、コンサルタントがクライアント先に常駐したりすることもあります。料金は、プロジェクトの難易度や関わるコンサルタントの能力や人数によって変動します。

③スポット型

「課題が明確で、社内で解決できそうではあるが、そのやり方が間違っていないかプロの意見が聞きたい」というような、その都度依頼するスポット型の契約です。コンサルタントの時間単価と相談時間で料金が決まります。基本的には、その場でクライアントからの話を聞いて、アドバイスをすることがメインで、手を動かしたり、タスクを持ち帰ったりするようなことはありません。最近は、スポットコンサルを依頼するポータルサイトも存在しています。

「コンサルタントに依頼しても、期待するような効果が得られなかった」というようなことを避けるためには、依頼する経営者自身が、自社の課題を解決するには、どのような契約形態が最適なのかを知っておく必要があります。

【この企画は、全3回のシリーズです】

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