コロナウイルスの感染拡大による自粛要請等により店舗への来店客がこれまでに比べ大きく減ってしまい、新たな販売手段を探す中小企業にとって、お客様に来店いただかず販売ができるネットショップは非常に心強い存在です。自粛要請の解除後も、「新たな生活様式」が取り入れられたアフターコロナの購買活動はこれまでとは大きく変化し、消費活動のオンラインへの移行がさらに加速することは間違いないと言えるでしょう。一方で、「ネットショップを始めようにも、何から手を付けて良いものかわからない」というお悩みは、多くの企業がまず最初につまずく壁ではないでしょうか。ここでは、中小企業がネットショップを導入する際に考慮すべき３つのポイントをご紹介いたします。

ネットショップには特徴の異なる様々なサービスが存在します。自社商品との相性や費用においては、自社の方針に沿った選択が必要になりますが、とりわけ考慮しなければならないのは、担当者が開設や運用を行いやすく、また売上向上へのアクションが可能なサービスであるのかという点です。

①サポート体制
まず最初に着目すべき点は、ネットショップの開設のしやすさです。初めての導入においては、システム設定や商品情報の入力に難しさを感じることでしょう。また導入後においても発生したトラブルやシステムの変更など、担当者の負担が大きくなることが考えられます。電話やメールでのサポートの充実はもちろんのこと、セミナーや相談会といった運用サポートがあるかどうかなど、円滑なネットショップ運用を行う上で重要な項目となります。またサービスによっては、各種代行オプションも用意されていることから、確認されてみてはいかがでしょうか。

②集客機能
せっかくネットショップを開設しても、ターゲット顧客の目に留まらなければ、そのネットショップは存在していないものと同じです。まずは顧客がネットショップの存在を認知し、訪問してもらうためのアクションが必要になります。有料ネットショップサービスの多くはWEB広告との連携機能がありますが、サービスによって連携可能な広告の種類が異なるため、自社の集客戦略に適したものの選択が必須になります。

③自社サイト連携
一部のネットショップサービスでは、自社サイトへのカート機能の埋め込みも可能です。ネットショップでの販売だけでなく、直接自社サイトへ流入してきた顧客に対してもオンラインでの販売が可能になります。また、ネットショップトップページに自社サイトへのリンクが埋め込み可能なサービスでは、ネットショップから自社サイトへ流入した顧客に対し自社サイトでのコンバージョンを促すことが可能になります。

新たな生活様式がもたらす劇的な消費活動の変化に対応するためには、ネットショップなどオンラインの販売チャネルを整備することが必須の要件となりつつあります。数あるサービスの中から自社の戦略にあった最適なものを選択することで、初めてのオンラインショップ導入を成功させ、売上伸長へと繋げましょう。