採用市場の競争が激化する昨今、応募数は減少し採用費用は増加する。大多数の中小企業で経験があるのではないでしょうか？そんな採用市場の中、採用が円滑に出来ている企業と採用に苦しんでいる企業では一体何が違うのでしょうか？

実は自社採用サイトを持っているか、持っていないか。 さらに言えば作り込まれているか。作り込まれていないかが大きな差となっているのです。自社の採用サイトを作り込むことで、最大50％以上の求人費削減や、採用数の200％アップも夢ではありません。ホテル・旅館業界からレジャー施設に至るまで業界を問わず実績を出している。 そのような話に興味がある経営者や人事担当者の方は役に立つので是非ご覧ください。

• 1.有効求人倍率から見る採用難の現状と採用市場

採用難が叫ばれる昨今、求人媒体費用が年々上昇していると多くの経営者や採用担当者の方が感じていらっしゃると思います。事実、採用は年々厳しくなっており、厚生労働省の統計データだと2014年を境に有効求人倍率が1を超え、2018年には1.55倍となっています。これは求職者1人に1.5社以上が募集をしているという事で、数値が上がるほど採用が難しくなるという指標です。

上記の急激な売り手市場は今後も続くと予測されており、少子高齢化等の影響から更に今後の採用競争は激化すると考えられます。激化する採用競争の陰で、大手求人媒体や人材紹介会社の売上・業績は右肩上がりに上昇しています。大手求人媒体の売上・業績が上昇するという事は、それだけ企業の掲載案件数が多くなるという事です。

また、掲載案件数が増加するだけでなく、大手企業が多額の求人費用をかけ、圧倒的な露出量の求人広告を投下しています。大手企業が大量の求人費を投下する状態となっている激戦区に勝負を仕掛けていると言うのが採用市場の現状です。採用費用が限られている中小企業が激戦区で戦おうとすると消耗し、大手企業には敵わない結果となります。では、中小企業が採用を成功するためにはどのように戦略を立て戦っていくべきなのでしょうか？

• 2.大手求人媒体から応募が来ない原因とその解決方法

先に結論から言うと「自社採用サイト」を作り込む事が応募数をあげ、採用成功に進むための第一歩です。もちろん、採用は応募数を上げる事だけが解決策ではありませんが、採用にお悩みの経営者や人事担当者は応募が出ない事に悩みを持たれるケースが多くあります。

ではなぜ、応募数を上げるのに自社採用サイトが必要なのか。 それはいつも求人掲載をお願いしている大手求人媒体の原稿内容に原因があります。思いつく大手求人媒体で検索をかけて見てください。きっと「未経験歓迎」「土日休み」「残業20時間以内」など聞こえの良い文言が並んでいる事だと思います。

これがいわゆる原因です。誰にでも聞こえが良い文言が並び、仕事内容もデフォルメされた綺麗なお仕事内容ばかり。この原稿で求職者は今後の人生を賭けてこの会社で働くイメージは湧くでしょうか？

きっと求職者は経営者の思いや今後の会社が目指す方針、自分のキャリアなどについて気になるはずです。運良く数ある原稿から貴社を気になった求職者はどこでその情報を確認するのでしょうか？ その確認先が自社採用サイトなのです。そのため自社採用サイトを作り込む必要があり、 逆説的に伝えると自社採用サイトの作り込みがなされてない為に本来応募に繋がっていた求職者の取りこぼしが起きているのです。

• 3.自社採用サイトの作り込み方法と今後の採用活動の可能性
  

自社採用サイトを作り込む事の重要性は上記で伝えた通りですが、ただ自社採用サイトを作れば解決できるというわけではありません。自社採用サイトを作成する上でターゲットを絞り、自社採用サイトを訪れた求職者が興味を持ち、ここで働きたいと思うサイト作りをする必要があります。

当社が作り込みを行う上で用いる手法は、マーケティングでも使用される『ペルソナマーケティング』を流用したものです。ちなみに、その手法を取り入れ採用サイト作りをしたウエディング業界のA社は、年間の求人費用を40％以上削減をし、更に採用人数を150％アップさせています。

正しく作り込みが行われた自社採用サイトがあれば求人媒体から採用率も格段に上昇させる事ができ、自社採用サイトを広告運用する事で求人媒体に頼らずに採用が出来る仕組みの構築も可能となります。中小企業がこれから戦う採用市場において自社採用サイトは必須ツールであると共に、あれば貴社の採用活動を円滑にしてくれるツールとして大活躍してくれることでしょう。

いかがでしたでしょうか？ 競争が激化する採用市場において、貴社が打ち勝っていくための自社採用サイトは万全な状態でしょうか。
この機会に一度、自社採用サイトの見直しをしてみてはいかがでしょうか？

また、採用には他にも『応募者の熱を上げる面接』や『会社としての採用ターゲットの明確化』、 『早期退職者を減少させる事』など様々な改善項目があります。採用費用の削減や、採用数を上げる事も含め『人』にまつわる事が経営課題であれば、是非お悩み解決ページをご覧ください。